セカンド・オピニオンへの協力/男性医師の恋活・婚活を応援する【ドクターパートナー】

HOME > ドクターお役立ちコンテンツ > セカンド・オピニオンへの協力

【患者さんがクリニックに求めること】
セカンド・オピニオンへの協力

キーワード:コミュニケーション , 勤務医 , 医療事情 , 医者 , 研修医

セカンド・オピニオンへの協力

セカンド・オピニオンへの協力「手術を勧められたが、どうしよう」患者さんが自分の体や命に関わる重大な決断をしなければならない時、担当医師以外の専門医に相談を行なって第二の意見(セカンド・オピニオン)を聞きたいと考えるのは当然です。
しかし、日本では、そもそも「セカンド・オピニオン」の概念が普及していない上、「信用していないようで主治医に失礼では?」とセカンド・オピニオンの取得を躊躇する患者さんが少なくありません。とはいえ、患者さんにとってより安心、安全で納得のいく医療のためには、「セカンド・オピニオン」の取得が有効です。

その普及のため、医師や病院側は「セカンド・オピニオン」への協力姿勢を積極的に表明することが大切です。また、医師が患者さんに説明を十分に行い、治療方法についての同意を得る「インフォームド・コンセント」と「セカンド・オピニオン」は2つでセットになった、いわば車の両輪のような関係。
というのも、医師からインフォーム(説明)を受けても、情報も知識もない患者さんやその家族にとっては治療法を決定出来ずに不安を覚える場合があり、そんな時には知識を持つ別の専門医の意見が必要になるからです。

米国では当たり前のセカンド・オピニオン

米国では当たり前のセカンド・オピニオン医療先進国のアメリカにおいて「セカンド・オピニオン」は知らない人がいないほど定着した考え方です。
診察の終わりに医師が「セカンド・オピニオンは必要ですか?」と尋ねることは当たり前。

特に、ガンや心臓病のように定番の治療方法が確立しておらず、日々進歩している疾病の治療ではセカンド・オピニオンの必要性がより高まります。また、治療法の選択肢が多岐に渡る際は専門家でさえどの治療法に選べば患者にとって一番良いかの判断に困って他の医師に意見を求めることもあるくらいです。専門的知識のない患者なら、なおさらのことでしょう。その際は最新の医療情報を持っている複数の専門医に相談にのってもらい、意見を聞くことが大切になるわけです。

アクセスしやすい窓口設置の必要性

米国と違ってセカンド・オピニオンの制度が定着していない日本ですが、ホームページ等でセカンド・オピニオンを希望する外来の受け入れを告知している病院は実は少なくありません。
そこではセカンド・オピニオンの概要、相談可能な内容、対象となる場合とそうでない場合、対象となる人、対象となる疾病、必要な書類やデータ、料金と対応可能な日時、申し込みまでの流れと当日の流れ、申し込み先や問い合わせ先等が分かりやすく紹介されています。

しかし、インターネットに不慣れな高齢者等にしてみれば、ホームページを検索し、それを閲覧すること自体が容易ではありません。そこで、それぞれの病院に求められるのは、セカンド・オピニオン受け入れの告知を、あらゆる人がアクセスしやすい状態で告知することです。

求められる患者さんの負担軽減

現在の日本でセカンド・オピニオンを取得したいと考えた場合、まず患者さん自身かその家族が主治医に相談、その許可を得ます。
続いて、セカンド・オピニオンの依頼先に提出するための「診療情報の書類」や「検査データ」の提供を依頼しなければいけません。場合によってはさらに主治医に紹介状を書いてもらい、その後、依頼先の病院に申し込みを行います。意外と煩雑な手続きが必要なのです。

また、病院ごとに必要となる書類や手続きに若干の違いがあって、統一はされておりません。自ら依頼先を探す場合には、どの病院のどの医師が適任かをいちいち調べなければいけません。さらに料金はまちまち、保険の適用外で自費扱いがほとんどです。全体傾向として30分1~2万円前後が多いようですが、これは決して安いとは言えないでしょう。

本当に患者さんの利益となるセカンド・オピニオンを実現するためには、手続きの統一や簡略化、料金の低価格化が必須です。

その他の関連記事

初めまして!
恋に悩む人々に
恋愛成就のヒントを伝授する
婚活アドバイザー サトウです。

ドクターの婚活の現状や恋愛
事情など、様々な角度から
情報発信しておりますので、
皆様の理想のパートナー探しの
力になれればと思います。