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データで検証する医師不足

キーワード:勤務医 , 医療事情 , 医者

データで検証する医師不足

データで検証する医師不足国内での「医師不足」が地方の病院や産婦人科、小児科など特定の診療科で深刻化しているとよくいわれます。これにより病院の運営自体が難しくなったり、また医療体制自体が不十分になってしまったりする等の問題が生じているというのです。

実は以前から離島を始めとする辺地では医師確保が難しい状況がありました。そして、これを加速させた要因として挙げられるのが2004年からの臨床研修実施に伴って国家試験合格者の多くが大学の医局に残らずに都会の大病院を研修先に選び、大学医局の医師手配機能が衰えたり、大学が地方の協力病院から派遣医師を引き戻すようになったこと。また、産科や小児科などは勤務が過酷な上、医療にリスクが伴って訴訟になる例も多いため、若い医師が敬遠して、人材不足が目立つようになったといわれます。
その実態を、データで検証してみましょう。

世界各国平均以下の日本の医師数

OECDのHealth Data (2010年)の「人口1,000当たりの医師数の国際比較」によれば、OECD加盟国の平均は3.1。これに対し、日本は2.2と少なく、国際的に見て日本の医師数は多いとは決して言えません。

「地方病院で医師が不足している」のではなく「医師数には地域格差がある」

図7 都道府県(従業地)別に見た医療施設(病院・診療所)に従事する人口10万対医師数


都道府県別医師数
上の棒グラフは、厚生労働省が公表している「都道府県別・人口10万人あたりの医師数」のデータです。
医師数が多い都道府県としては京都府(286.2人)、東京都(285.4人)、徳島県(283.0人)の3つが目立ち、逆に埼玉県(142.6人)、茨城県(158.0人)、千葉県(164.3人)は少ないことがわかります。
全体的に見れば「東日本」は「西日本」より少ない傾向が伺えます。また、「東日本」では確かに地方の医師数が不足しているようですが、西日本では必ずしもそうとはいえません。「全国的に地方病院で医師が不足している」と言い切るのは難しそうですが、医師数に地域ごとの格差があることは確かです。

特に「小児科」や「産婦人科・産科」医が不足しているわけではない

「医師不足」の議論の中では特に「小児科」「産婦人科・産科」での深刻な不足が取りざたされています。ただ、下のデータを見る限りでは、少子化で出産や子供の数が減っている中、「小児科医」や「産婦人科・産科」の医師数はともに増えているとわかります。
既に書いた通り、世界各国と比較して日本の医師の総数が多いとはいえませんが、それが特に「小児科」や「産婦人科・産科」で顕著であると判断するにはさらなる検討が必要でしょう。

図4 従事する診療科目名(主たる)が「小児科」の医師数の年次推移


小児科の医師数の年次推移

図5 従事する診療科目名(主たる)が「産婦人科・産科」の医師数の年次推移


産婦人科・産科の医師数の年次推移
また下の棒グラフは、外科医の医師数の推移を示したものです。そこで平成20年~22年の「小児科」の医師数や「産婦人科・産科」の医師数と「外科」の医師数の伸び率を比べると、それぞれ1.04%、1.03%、1.01%となっており、「小児科」や「産婦人科・産科」よりもむしろ、「外科」の方で医師数の増加の度合いが鈍いことは明白です。

図6 従事する診療科目名(主たる)が「外科」の医師数の年次推移


外科の医師数の年次推移

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